経済学部は、松山大学の三実主義（「真実」「忠実」「実用」）という建学の精神を踏まえ、「国際化」、「情報化」、「総合化」、「地域・環境・人間重視」を学部教育の根幹とし、経済学の基礎・応用力をもった将来の経済人を育てることを教育目的とする。また、現代の複雑で多様な社会にあって、社会に即応した問題発見能力や問題解決能力を備えた人材育成を行う。
　経済学部は、地域・国民・国際社会で求められる、開放的な思考方式と合理性に基づいた、経済学の専門知識と分析能力を備え、能動的に活躍できる人材の育成を目標とする。
　目標を達成するために、経済・社会事象を効率性と正義の両面から洞察・分析する学問の教育・研究に携わっていることを常に認識し、最新の情報や知識を的確に捉え、専門性の高い教育・研究活動を行う。

　経営学部は、松山大学の三実主義（「真実」「忠実」「実用」）という建学の精神を踏まえ、幅広い教養を身につけるとともに、経営学、経営情報学、会計学、商学に基づく教育研究を通じて、将来各分野で活躍できる社会人を育成する。すなわち、幅広い教養に裏付けられた理論と実践を有し、かつ広い視野と適切な判断力を有した社会で有為な人材を育成して、広く社会の発展に貢献することを教育目的とする。
　三実主義（「真実」「忠実」「実用」）の建学の精神を踏まえた教育を具現化するために、「問題発見能力（「真実」）」、「コミュニケーション能力（「忠実」）」、「問題解決能力（「実用」）」の3つの能力を備えた人材の育成に資することを教育目標とする。
　教育目標を達成するために、幅広い教養科目の学修により基礎知識の修得と専門教育では理論に裏付けられた学問を学修するとともに企業経営の実践的な業務をも学修する。3つの能力養成については、カリキュラム上の各授業科目や演習等を通して養う。
　教育目標を具体的に達成するために、経営学部経営学科では6つの専門コースを設ける。
　(1) 経営コース
　(2) 情報コース
　(3) 会計コース
　(4) 流通コース
　(5) 経営教育コース
　(6) 国際ビジネスコース

　
　人文学部は、松山大学の三実主義(｢真実」「忠実」「実用」)という建学の精神を踏まえ、国際化に対応できる人材の育成と社会の新しい変動に対応できる人材の養成を教育理念としておき、地域社会をはじめ各分野で活躍できる国際人や地域社会に貢献できる人材育成を教育目的とする。
　英語英米文学科においては、その教育目的は国際化に対応できる人材育成であり、グローバル時代にふさわしい国際人として英語力とコミュニケーション能力を備えた人材養成を行う。
　教育目的を達成するために、実践的英語コミュニケーション能力を身に付け、英米文学・文化および英語学・英語教育学の学術的知識を修得し、異文化対応能力に長けた国際社会で活躍できる人材養成を目指す。

　人文学部は、松山大学の三実主義(｢真実」「忠実」「実用」)という建学の精神を踏まえ、国際化に対応できる人材の育成と社会の新しい変動に対応できる人材の養成を教育理念としておき、地域社会をはじめ各分野で活躍できる国際人や地域社会に貢献できる人材育成を教育目的とする。
　社会学科においては、活力ある市民社会の構築に寄与する人材育成、すなわち、市民社会のなかで中心的役割を果たすことのできる、知的能力と主体性を備えた自立的市民の育成を教育目的とする。
　教育目的を達成するために、社会学の理論的・実践的知識を修得し、複雑で多様な社会の各分野で活躍できる、社会学的想像力と社会分析能力を備えた人材育成を教育目標とする。

　
　法学部は、松山大学の三実主義(｢真実」「忠実」「実用」)という建学の精神を踏まえ、リーガルマインドを備えた、広く社会で活躍できる人材養成を目的とする。
　深い教養を身につけた豊かな人間性を基本とした問題探求能力と問題解決能力、さらには的確な政策を提起し、行動する人間が求められる。法学部はかかる課題に対して、法律学や政治学の観点から根底的に考え、かつ適切な政策と解決方法を構想する能力の養成を目的とする。
　法学部の教育目標は、健全にして自律的、かつ能動的な「市民」、つまり、フェアーな精神を持った高度な教養を身につけた社会人の育成にある。具体的な教育目標は、以下の通りである。
　(1) 研ぎ澄まされた人権感覚と鋭い正義感を持った論理的思考や分析ができる能力（リーガルマインド）の獲得をめざす。
　(2) 幅広い知識と教養を背景にした法律学や政治学に関する基礎知識を兼ね備えた上で、自分で考え、行動できる能力の獲得をめざす。
　(3) 問題点を自ら発見し、それを法的・政治的に分析した上で、多くの人々と連携して建設的な解決策を構築し、実行できる能力の獲得をめざす。
少人数の演習を1年次から開設し、学生たちの興味・意欲をいかに引き出すかを主眼に置いたゼミナール学習を4年間行う。調査・報告や討論を通じ学習効果を高め、さらにプレゼンテーション能力等の獲得もめざす。
　法学部では、法律学や政治学の基礎をしっかり学ぶとともに、専門的な内容や幅広い教養分野を学修した上で、学生の進路や目標に従って、学ぶ内容を自ら設計することができるよう、学部共通の以下の３つのコースを設け、柔軟なカリキュラムを構築する。
　(1) 公共政策コース
　(2) 企業法務コース
　(3) 法曹基礎コース

　
　薬学部医療薬学科は、高度化する医療現場の要請に対応できる質の高い薬剤師の養成ならびに薬学関連分野で幅広い知識や人類福祉に貢献できる実践力を有する高度専門職業人の養成を目的とする。
　薬学部医療薬学科では、前条の目的を達成させるために、かけがえのない生命を守る学問の教育・研究に携わっていることを常に意識し、最新の医薬情報や医療知識を的確に捉え、「ヒトの健康を研究する」を念頭に、様々な視点で活発な質の高い教育・研究活動を実施する。
　本学で実施されるFD(Faculty Development)活動に積極的に取り組むとともに、薬学部医療薬学科内に薬学の教育・研究に関するFD委員会を設置し、研鑽に努める。

　経済学研究科の教育目標は、変化の激しい現代社会の様々な側面を理論的・実証的に解明する能力を開発・醸成しつつ、社会の要請に応える人材を育成することにある。また、高度な専門性を備えた専門的職業人を養成することならびに豊富な知識の修得に基づいた研究職従事者を養成することにある。

　経営学研究科の教育目標は、経営学、経営史、商学、会計学、管理工学、産業社会のそれぞれの分野における高度な理論ならびにその実践的な応用力を生かし、社会のさまざまな領域において発生する具体的な問題を解決する能力を備えた高度専門職業人や研究者を育成することとする。

　
　言語コミュニケーション研究科の教育目標は、知識基盤社会に対応できる自立した市民の育成を土台として、高度な言語運用能力、および言語コミュニケーションに関する知識とスキルを身につけ、国際的視野を持ちながら、地域社会において実践的に貢献することのできる専門的職業人の育成、および関連する多様な研究に従事できる研究者を育成する。

　社会学研究科の教育目標は、自立的な市民の育成を土台にして、高度な社会学の専門的要素と想像力を身につけ、国際的視野を持ちながら、職場および地域社会において問題発見と実践的な解決に貢献することのできる専門的職業人と、社会問題の研究と解決に寄与する研究者を育成する。