松山大学(学生懸賞論文集)第38号
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54 近年、情報化の進展は著しく、情報通信ネットワークが急速に進展していることに加え、2020年3月頃からの新型コロナウイルスの影響により、オンラインショッピングを行う消費者が増加している。さらに、在宅勤務、リモートワークに取り組む企業が増えていることから、今後、さらにオンラインショッピングの利用頻度は増加すると考えられる。その一方で、アパレル商品では、素材感やサイズの相違などから数多くの人がオンラインショッピングで失敗している。臼井、佐藤(2017)によると、消費者と商品との認識のズレが大きい衣類では、消費者はオンラインショッピングに対して不安を抱いている。また、大門、鎌田、苦瀬博仁(2019)によると、配送需要が高まる一方で、配送の供給不足であることから、結論として配送需要量抑制が必要だと述べられている。 そこで、本稿では、特にアパレル商品に注目し、実店舗でアパレル商品を購入した方が、無駄なものを購入することもなく配送需要を抑制できるのではないかと仮説を立て、その検証を試みる。調査方法として、webアンケート調査を実施し、その結果を用いて回帰分析を行った。 分析の結果から、実店舗でアパレル商品を購入した方が、無駄なものを購入することもなく配送需要を抑制できるという結果は得られなかったため、本稿で立てた仮説は立証できなかった。そのため、ネット店舗と実店舗のどちらでアパレル商品を購入した方が良いのか結論を出すことができなかった。そこで、本稿では、問題視されている配送需要量を減らすには、ネット店舗と実店舗のそれぞれのメリットを活かすことが必要だと考えた。 今回執筆するにあたり、時間の制約上考慮できなかった点が多々存在した。利用したデータの対象に偏りがあったことや、人件費や光熱費、輸送費など金銭面で比較できなかったことなどである。これらを改善することで研究がより良いものになると考えられる。学生懸賞論文集第38号要約

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