60第2節 仮説 現状調査から、オンラインストアの利用率が上昇し、オンラインストアでアパレル商品を購入する人も増加していることが分かる。しかし、オンラインストアにはサイズミスなどにより無駄なアパレル商品を購入するという問題があるということも分かっている。オンラインストアでの無駄なアパレル商品購入は配送需要を高めただけに過ぎない。 私たちは、これらの問題を解決する方法が実店舗の購入だと考え、実店舗でか、利用状況に関して、購入時に重要視しているところやインターネット通販を利用しない理由をアンケートで調査するものである。 この研究の結果として、インターネット通販を利用しない人は、インターネット通販を信用できないものであるという大前提が存在している。そのため、購入に踏み切らないことが多くなるのだ。一方で、インターネット通販を利用する人も信用はしていないものの、値段的な理由で購入を決定していた。つまり、利用者は、商品のイメージが多少異なるものだとしても、受け入れようと割り切った考えをしている。つまり、消費者はインターネット通販に対して不安を抱いている。 情報化の進展にともなう購買行動の変化が都市の配送活動に与える影響に関する研究では、情報化による購買行動と配送活動の分析と配送需要抑制のための対策の分析を行った研究である。この研究によると、情報化が進展したことで、インターネットで商品を購入する人が増加している。インターネットで発注するため、自宅で商品を受け取る人が増加する。それに伴い、配送需要が高くなるというものである。しかし、配送需要が高まる一方で、運転者不足などの理由から配送の供給が不足している。結論として、供給不足のために配送の需要量抑制が必要であると述べている。さらに、「リードタイム（商品の発注から納品に至るまでの生産や輸送などにかかる時間）の延長」と「受け取り場所の変更」を対策として述べている。 これらの先行研究から、利用者が増加傾向にあるインターネット通販よりも実店舗で購入する方が消費者の不安も解消され、配送供給の抑制にもつながるのではないかと推測した。学生懸賞論文集第38号
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