松山大学(学生懸賞論文集)第38号
81/93

74第2節 まとめ アンケート調査によると、オンラインストアを利用する人は全体の約8割で多く、その中でもアパレル商品を購入したことがある人は多かった。また、回帰分析において、ファッションに対しての興味が強いほどオンラインストアを利用する頻度が増えることが分かった。しかし、オンラインストアで購入したアパレル商品が無駄になった頻度は低かった。また、回帰分析において、送料を無料にするために追加で購入した商品と無駄になる頻度の間には有意な関係は見られなかった。以上の結果から、実店舗でアパレル商品を購入した方が無駄なものを購入することもなく配送需要を抑制できるという結果は得られなかった。したがって、オンラインストアと実店舗のどちらでアパレル商品を購入したら良いのかについて結論を出すことができなかった。 オンラインストアと実店舗にはそれぞれメリットとデメリットがある。オンラインストアは24時間365日、どこからでも購入可能である。その一方で、商品を直接手に取ることができないことによるイメージ相違が起きやすい。実店舗は、商品を直接手に取り試着でき、自分に合ったものを確実に買うことができる。その一方で、営業時間の制限や、店舗に行かないと買えないなど不便な面がある。 以上の結果とオンラインストアと実店舗のメリットから、私たちは、オンラインストアと実店舗のそれぞれのメリットを活かすことで、配送需要量を抑制できるのではないかと考えた。例えば、通販商品を指定の実店舗に届けて試着できるサービスを取り入れることが挙げられる。消費者は実際に商品を手に取って確認してから購入でき、実店舗にとっては、他のアイテムの追加購入を促すチャンスが生まれる。これにより、無駄な買い物がなくなり配送需要量抑制につながるだけではなく、相乗効果を得ることができるだろう。 今回の調査における問題点としては、次の2点が挙げられる。まず一つ目は、アンケート調査の対象が松山大学に通う学生とその親世代に偏ってしまい、正確な分析を行うことができなかったことである。次に二つ目は、人件費や光熱費、輸送費など金銭面で比較できなかったことである。 近年、情報化の進展は著しく、情報通信ネットワークが急速に進展していることに加え、2020年3月頃からの新型コロナウイルスの影響により、オンライ学生懸賞論文集第38号

元のページ  ../index.html#81

このブックを見る