週5日40時間勤務はもう古い？副業時代の働き方93た副業をしていると考えられる。 企業側の考え方は、コロナ前後でどう変わったのだろうか。図8より2021年自社の正社員の副業を容認している企業の割合は、全面容認・条件容認合わせて55.0％となった。これはコロナ以前の2018年の51.2％から3.8ポイント上昇している。また全面容認だけを見ると2018年の14.4％から2021年は23.7％と9.3ポイントの上昇が見られた。ここから、正社員の副業は急速に容認されていると言えるだろう。 ではなぜ副業を容認するようになったのだろうか。2018年に比べて特に増加した副業を容認する理由上位３つ（図9）は、「禁止するべきものではないので」（5.6ポイント増）「優秀な人材確保（採用活動）のため」（3.5ポイント増）、「優秀な人材の定着（離職率の低下）のため」（3.3ポイント増）だった。 これらの理由の中で、我々は、「優秀な人材確保（採用活動）のため」、「優秀な人材の定着（離職率の低下）のため」の項目が2018年の調査に比べて増加していることに着目した。「優秀な人材の定着（離職率の低下）のため」は18.9%、「優秀な人材確保（採用活動）のため」は16.5%となった。これは、優秀な人材ほど副業を希望する傾向にあり、企業側が副業を認めなければ、人材確保が難しくなっているのではないかと推察される。先に見たデータから高収入、つまり能力が高い人ほど副業をしている傾向にあった。コロナ以降、その図8.自社の正社員の副業を企業が容認・禁止している場合
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