経営学研究科

教学に関わる3つの方針　【大学院経営学研究科】

修了認定・学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

松山大学大学院経営学研究科のディプロマ・ポリシーは、以下の通りである。

博士前期課程

博士前期課程においては、指導教員の教育・研究指導のもと、経営学、管理工学、会計学、商学、産業社会などの諸分野の特講科目を受講することによって学識とスキルを修得し、教育・研究機関、企業、組織などにおいて教育・研究者、高度専門職業人、指導的人物として必要な能力を発揮できる人材の養成を目指している。
　「修士（経営学）」の学位は、そのような能力を修得し、厳格な学位論文審査及び最終試験に合格した者に授与する。

博士後期課程

博士後期課程においては、指導教員の教育・研究指導のもと、専攻分野の高度な専門研究によって深い学識とスキルを修得し、教育・研究機関、企業、組織などにおいて教育・研究者、高度専門職業人、指導的人物として必要な高度な能力を発揮できる人材の養成を目指している。
　「博士（経営学）」の学位は、そのような能力を修得し、厳格な学位論文審査及び最終試験に合格した者に授与する。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

松山大学大学院経営学研究科のカリキュラム・ポリシーは、以下の通りである。

博士前期課程

博士前期課程においては、学士課程教育をさらに発展させて、経営学、管理工学、会計学、商学、産業社会などの学問領域に演習・専門科目を配置して課程編成し、社会で活躍する上で必要な幅広い視野と学識、スキルを涵養する。
　指導教員による教育・研究指導体制のもと、自ら研究課題に取り組み、学問的成果を導き出して「修士（経営学）」の学位が取得できるように指導する。
　大学院生が学部の講義、演習の教育補助業務に従事することができるTA制度により、教育能力の向上に資する。

博士後期課程

博士後期課程においては、指導教員による教育・研究指導体制のもと、博士前期課程の研究成果をさらに発展させて深い学識とスキルを涵養し、教育者、研究者、高度専門職業人、指導的人物に必要な高度な教育能力、研究能力、専門能力を培う。
　指導教員による教育・研究指導体制のもと、自ら研究課題に取り組み、高い学問的成果を導き出して「博士（経営学）」の学位が取得できるように指導する。
　大学院生が学部、大学院の講義、演習の教育補助業務に従事することができるTA制度により、教育能力の向上に資する。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

松山大学大学院経営学研究科のアドミッション・ポリシーは、以下の通りである。

博士前期課程並びに博士後期課程

博士前期課程では、 経営学、管理工学、会計学、商学、産業社会などの領域に演習、講義科目を、博士後期課程では特殊演習を配置して、時代が求める専門知識、スキルを教授し、社会に有為の人材養成を行う。この目的達成のため、次のような者を求める。

博士前期課程

（１）高度な専門研究を通して教育・研究職を目指す者。

（２）高度専門職業人として企業、組織等の分野で活躍を目指す者。

（３）指導的人物として企業、組織などの分野で活躍を目指す者。

（４）専門知識とスキルを活かして国内、国外での活躍を目指す者。

（５）企業や組織に強い関心を持ち、専門的研究に意欲を持つ者。

博士後期課程

　学術上の専門的かつ独創的な研究ができる者を目指す修士号保有者。

上記のような人物を選抜するため、一般選抜及び社会人特別選抜を行う。一般選抜は、博士前期課程においては、専門科目及び外国語の筆記試験と面接により行い、博士後期課程においては、外国語の筆記試験と面接により行う。社会人特別選抜は、博士前期課程においては、面接により行い、博士後期課程においては、外国語の筆記試験、小論文及び面接により行う。