マツダイ最前線FOREFRONT

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  【「日本学士院賞」 受賞記念】岩橋 勝 名誉教授

  経済学部経済学科

  三貨の動向から経済発展を探る 私の研究目的は、近世日本の貨幣動向から経済がどのように発展していったかを探ることにあります。徳川家康の天下統一後、幕府は金・銀・銭からなる「三貨制度」を確立しました。そこから経済発展に貨幣がどのように寄与していったのか、旧幕府貨幣改鋳ごとの金銀在高記録、全国各地の商家・農家の経営帳簿や金融証文といった、貨幣流通や米価変動に関する既存データを分析し、歴史像を検証していくというものです。その際、〝小額貨幣使用比率増＝貨幣経済化〞という仮説を立てて、実態解明を進めてきました。 　しかし、利用可能なデータは極めて乏しく、関連する断片的な残存資料を突き合わせながらの研究であり、自ら手掛かりとなる資料を探して全国を回ることもありました。その結果、貨幣改鋳は幕府の財政的要因を重視して行われていたとされていたのが、経済発展に伴う貨幣需要に即応した貨幣供給の側面がより重視されるべきであること、人口動向分析からも近世後期は都市より地方で経済が発展したことなどが明らかになってきました。さらに近世日本の貨幣経済化が東アジアのなかでどこまで進んだか、中国や李氏朝鮮との比較分析も行い、18世紀末までには両国に追いつき、相応の発展をしていたことが確認できました。 小額貨幣の意義を改めて強調する 長年にわたる研究によって、17世紀末〜19世紀後半で三貨全体の在高が8倍前後に増加したこと、金銀貨の多くが小額面に改鋳されたこと、辺境地域では高額取引でも銭貨が多く使用される場合があったことなどが新たな知見として得られました。また〝銭は端数処理に使われていたもので、金銀貨の補助的な貨幣に過ぎない〞とされてきたのを、〝人口の8割以上を占める農民・庶民の経済的地位向上に不可欠な貨幣だった〞という解釈を得られました。 　歴史学は未来学であり、その意義は「過去のあゆみから教訓を得て現代に活かす」ことにあります。私の研究は、従来の貨幣史における論争史にはあまり深入りせず、貨幣がどのように使われてきたかという事実の発見の報告にとどまります。しかし、貨幣が経済発展にどう貢献したかということで、常に問われているのは〝貨幣に関する信用・信頼〞です。貨幣動向について事実関係を明らかにすることは、例えば暗号通貨への対処が不可避な現代の金融政策にも直接つながってくることなのです。 権威ある学術賞、「日本学士院賞」を受賞 退職後に研究の集大成でもある『近世貨幣と経済発展』を上梓。その翌年には本書が「徳川賞」という日本近世を対象とする研究の年間最優秀作に選定され、さらに2年半後の今年、「日本学士院賞」という学術研究では最高の名誉ある賞をいただくことができました。喜びと同時に、他にも立派な研究成果を発表されている同学者と多く交流があるだけに「どうして自分が？」という複雑な気持ちです。その一方で、地方私立大学勤務では無縁の賞と思っていました。しかし、あらためて「授賞審査要旨」に目を通してみると、従来の貨幣史研究アプローチを脱するあらたな枠組みと、学界で求められてきた「貨幣の経済史」構 築により共有可能なデータが提示できたことが評価されており、自身でも納得できました。 　松山大学は地方私立大学ですが、学会・研究会へ参加できる機会も多く、他大学と比べて研究環境が決して劣っているとは思いません。私は本学赴任以来、学生部活動において柔道や剣道そして女子駅伝部等が全国一となった実績も目撃でき、頂点を目指して地道に努力する大切さを学ばせてもらいました。100周年を迎えた松山大学がこれまでの周年ごとに打ち出された一時的な決意表明のみで終わってしまうことのないよう、高みを目指し着実に努力を継続して発展してゆかれるよう願っています。 松山大学名誉教授 経済学博士 岩橋 勝　IWAHASHI Masaru 略歴 1964年 滋賀大学経済学部卒業 1967年 大阪大学大学院経済学研究科博士課程中退 1968年 大阪大学経済学部 助手 1969年 松山商科大学経済学部 講師(78年教授、89年校名変更にて松山大学) 1983年 大阪大学より経済学博士の学位授与 1988年 米国スタンフォード大学 客員研究員(1年間) 2000年 松山大学大学院経済学研究科 研究科長(2004年まで) 2012年 松山大学を退職、同名誉教授 2017年 関西大学経済政治研究所 非常勤研究員(現在に至る) この記事は松山大学学園報「CREATION」NO.218でご覧いただけます。 バックナンバーはこちら

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  硬式野球部 主将 合田 涼真さん

  MY　STORY

  硬式野球部の創立は1923年、松山大学100年の歩みとともに在った。 仲間と自分を信じて、一途に白球を追いかける日々。 その目線の先には歴史ある硬式野球部の一員として先人たちが重ねた伝統を受け継ぐ責任と誇りがある。 一球一球、当たり前のことを丁寧に！ その積み重ねが伝統を受け継ぐ力になる 小学校1年生から野球を始め、ポジションはずっと守備の要であるショート。連携プレーの中心となるため、高い状況判断能力が求められ、ここを守る選手の差が勝敗を分けると言われるほど重要なポジション。非常にやりがいがあります。 松大硬式野球部は「当たり前のことを丁寧に！」というスローガンを掲げ、日々の練習はもちろん、学業や日常生活、挨拶、人間形成に至るまで、部員たちの行動規範になっています。私も1・2年次生の頃は自分のことで精一杯でしたが、主将になってからは「自分がこのチームを引っ張っていく」という自覚を持ち、後輩たちに目配り気配りし、チームの和を重視。試合で最高のパフォーマンスを発揮できるように努めています。それができるのは、縁の下の力持ちである西川学生コーチをはじめとする同級生、そして4年次生、三好さんや西松さんたち先輩方のサポートがあってこそです。 松大硬式野球部は創部100周年を迎えました。これからの100年に向け、これまでの100年の伝統を良い形で受け継いでいく1年にしたい。そのために全員が一丸となって一球一球に集中し、丁寧に投げて、打って、走って、守ることを積み重ねています。私たちの伝統は「堅い守り」。派手さはなくとも、鉄壁の守りで対戦チームを抑え込み、ここぞという勝負所の一球を打ち返すのが勝利の方程式。四国地区六大学野球リーグ戦優勝、念願の全国大会での勝利を目指しながら、100年目の第一歩に相応しい、新たな伝統をつくりたいと思います。 今回お話を伺った方 経営学部経営学科3年次生 硬式野球部 主将 合田 涼真さん この記事は松山大学学園報「CREATION」NO.218でご覧いただけます。 バックナンバーはこちら

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  茶道部

  全学

  初心者でも着実に作法が身に付く！ 熟田津祭ではお点前を披露します 月曜は部員のみ、金曜は学外の指導者をお呼びしてお稽古に励んでいます。茶道の知識や技術はもちろん、お花や書の知識も学べるので、学生のうちに美しい所作を身に付けておきたい人は良い機会に。日々のお稽古を一つひとつ丁寧に取り組み、人間的な成長も目指しています。メイン行事は熟田津祭。お客様に喜んでもらえたとき、大きな喜びと達成感を味わえます。抹茶好きなら、ぜひ見学に来てください！ 部員数 女7名   活動日時 月曜日・金曜日　18時00分～21時00分   活動場所 御幸キャンパス6階 M605 この記事は松山大学学園報「CREATION」NO.217でご覧いただけます。 バックナンバーはこちら

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  少林寺拳法部

  全学

  切磋琢磨し、楽しみながら稽古に励み 美しい演武ができるよう日々精進！ 強くなりたいから、演武をしている先輩に憧れたから…少林寺拳法を始める理由は様々ですが、みんなの目標は一つ「正確で美しい演武」ができるようになること。四国インカレと中四国大会での入賞を目指し、顧問やコーチ、OBの方々から厳しくも愛のある指導のもと、稽古に励んでいます。この部の魅力は努力する姿勢が身に付くことと、切磋琢磨できる環境。その上で目標を達成した喜びはひとしおです！ 部員数 男2名、女5名   活動日時 月曜日・水曜日・金曜日　18時00分～21時00分   活動場所 文京キャンパス 第一体育館1階 この記事は松山大学学園報「CREATION」NO.217でご覧いただけます。 バックナンバーはこちら

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  伊勢本大ゼミ

  経営学部経営学科

  現実を見極める力を育む「人」にフォーカスした学び 人材育成や人間関係をテーマに掲げ多様な学びを実践している伊勢本ゼミ。 専攻分野にとらわれない学生の個性を尊重した学びの環境がある。 グループでの研究報告で論理的思考を身につける 教育社会学を専攻する伊勢本大准教授のゼミでは、人材育成や人間関係を主たるテーマとしている。ゼミが始まる2年次の前期は、学生たちの人間関係を深める時間として自己紹介やアイスブレイクなどを行い、後期のグループワークへと展開していく。 　伊勢本准教授は特に近年、「教員の休職や離職に関するナラティブ」をテーマに、休職・離職された学校教員のライフヒストリーを聞き取り、分析をするという研究を行っている。2年次後期のゼミでは、その際のインタビュー・データに基づいたグループワークを実施した。学生たちは5名ごとのグループに分かれ、それぞれインタビュー・データを読み込み、先行研究や関連文献を参考としながら自分たちなりに分析し、報告資料を作成。最後は全体で報告し、ディスカッションをして内容を深めた。 　ここで伊勢本准教授が大切にしているのは、能動的な思考と行動。「あまりアドバイスをしすぎると、学生の力として身につきませんから、大きな枠組みだけを示し、個々の考えややり方を尊重します」と話す。グループワークを終えた松永さんは「参考文献や論文を調べ、サポートする役割を担いましたが、データの収集・分析は得意な方かなと感じました」と振り返り、濱田さんも「文章を読み解く力がついたように思います。他の講義でレポートを書く機会があったのですが、以前より苦労することなく、理解した上でまとめることができるようになりました」と手応えを得たようだ。 世の中の当たり前を疑い何事にもトライすること 3年次からは、卒業論文へ向けた個人研究がスタートする。学生たちはそれぞれの問題意識にもとづき、自分のなかから芽生えた問いを研究テーマへと昇華させていく。たとえば、子どもの頃からゲームに親しんできた濱田さんは「ゲーム業界」、愛媛県警の交通機動隊を目指す松永さんは「高齢者ドライバー」とバラエティ豊か。「海外サッカーの選手育成」をテーマに考えている中田さんは、「自分の興味に沿ったテーマでいかに楽しんで奥行きのある研究が行えるのかワクワクしています」と話す。 　そんな頼もしい学生たちの姿に目を細める伊勢本准教授。「私の専門領域である教育社会学でもよく言われることですが、世の中の『あたりまえ』を疑い、『なぜ？』という問いを持つことが研究のきっかけになります。彼らには、固定観念にとらわれることなく自分なりの問いを見つけ、ゼミで学んだことが今後の糧となるよう、何事にもトライする姿勢で前進してほしいと思っています」とエールを贈る。 私たちが伊勢本ゼミを大好きな理由 一つのテーマに縛られることなく、個性を活かし活動できる点が伊勢本ゼミ最大の魅力！ 最初に親睦を深める時間があり、とても楽しく居心地の良いゼミです。 伊勢本准教授から学生たちへのメッセージ これからの社会を生きていく上では、どんな困難にぶつかっても、臨機応変に次の道を見つけ、その時々で最善の選択ができる力を求められます。「こうあるべき」という自らのステレオタイプを捨て、皆さんの選んだ道を歩んでください！   今回お話を伺った方 この記事は松山大学学園報「CREATION」NO.217でご覧いただけます。 バックナンバーはこちら

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  溝渕 健一 教授

  経済学部経済学科

  時短や省エネ行動の本質を検証・追及 現在取り組んでいるのは「時間リバウンド効果の理論・実証研究」と、将来世代との接触による「省エネ行動促進政策の検討」です。まず、多くの人は、省エネエアコンに買い替えると、電力消費が減ると予想すると思います。でも「省エネエアコンだからもっと使っても大丈夫だろう」と使い過ぎてしまい、電気使用量がかえって増えてしまう可能性があります。この現象を“リバウンド効果”と呼びます。その上で「時間リバウンド効果」とは、“時短目的で開発された製品やサービスなのに、それらを利用することで逆にエネルギー消費量が増加”する可能性がある考え方のことです。例えば、食洗機を利用することで、手で洗っていた時間が節約されますが、その節約時間が掃除や洗濯、テレビ視聴、ゲームなどに使われると、エネルギー消費が増えてしまう可能性があります。 　しかし「時間リバウンド効果」が実在するのか、その影響はどの程度なのか検証したデータが今まで存在していませんでした。温暖化対策やエネルギー対策としての「省エネ行動促進政策の検討」は、今まさに社会に必要とされていることです。 時短は正義なのか？家庭内の行動に着目 「時間リバウンド効果」について、2016年に“食洗機”と“ネット注文配送”を対象にアンケート調査データに基づいて検証を行ったところ、どちらについても導入した場合には、家庭内での行動が統計的に有意に変化したことが確認されました。さらに、食洗機については、家庭内行動の変化を通して、エネルギー消費量を増加させる結果となり、時間リバウンド効果が日常生活の中に発生していることが分かりました。 　2020年にはロボット掃除機の導入実験を行いました。50世帯に配布し、配布しなかった250世帯と比較検証し、ロボット掃除機を配布した世帯で家庭内の行動が実験前後でどのように変化したか調査するものです。「掃除に費やしていた時間が生活を豊かにするために使われ、エネルギー消費量が増える」という時間リバウンド効果の仮説通り、ロボット掃除機の導入によってエネルギー消費量は増加しました。しかし、その増加はわずかなものでした。つまり、ロボット掃除機に任せることで、自由時間が生まれ、その時間を使った行動によってわずかですが、電力消費が増加したという結果です。 　今後、時短技術や時短サービスはますます開発・普及が進むと予想されます。例えば、自動運転技術が注目されていますが、これが現実的になれば、社会全体が大きな影響を受けると考えられます。時間リバウンド効果は、今後生活のさまざまな場面で発生してくることが予想されますので、その発生の有無や大きさを今後も検証していきたいと考えています。 より良い未来を残すための行動とは 「省エネ行動促進政策の検討」については、2030年までに家庭の温室効果ガス排出を66％削減するという目標が政府によって掲げられており、目標達成のためには家庭での省エネ行動を長期的に継続していく必要があります。省エネ行動に繋がる例として、電気料金の高騰による使用量の減少や、節電チャレンジに参加すればポイントを付与するといった外発的要因(罰則や褒賞)がありますが、一時的な効果はあっても継続を促すものではありません。 　組織行動論のなかに“自分の仕事の受益者と接することで内発的要因(自分の価値観)によりモチベーションが継続する”という概念がありますが、省エネ行動促進のような環境政策が「将来」の環境をよくすることが目的だということに着目し、受益者である小学生以下の子どもたちと日常的に接する機会があるほど省エネ行動を取る傾向があるかを1万4000世帯を対象にアンケートを実施し、そのデータを検証しているところです。 　家庭を対象にした省エネ行動の研究を中心に行っているので、時短製品やサービスを導入して生活の満足度を上げようとする時流のなか、時短を求めればエネルギー消費が増えることもあると個人レベルで認知してもらうことが研究目的のひとつにあります。さらにこれらの研究結果が温室効果ガス排出量削減やエネルギー供給不足の問題などの緩和策を提示できる可能性もあり、政府が方針や政策を決める際に考慮すべき指針として認知してもらえるようになればと願っています。 『The Power-Saving Behavior of Households ～How Should We Encourage Power Saving？(家庭の節電行動 ～節電はどうすればい いのか)』(共著)ほか、自身の研究を国内外へ向けて発表している。 経済学部経済学科教授 溝渕 健一　MIZOBUCHI Kenichi 略歴 2003年　同志社大学経済学部卒業 2008年　神戸大学経済学研究科 博士後期課程修了 博士(経済学) 2008年　松山大学経済学部講師 2010年　松山大学経済学部准教授 2017年　松山大学経済学部教授(現在に至る) この記事は松山大学学園報「CREATION」NO.217でご覧いただけます。 バックナンバーはこちら